会社に対する不満を持っていない会社員なんていません。
大なり小なり、皆持っています。
しかし、よくよく考えると、何も会社だけが不満の対象というわけではありません。
私生活においても色々な不満はあるでしょう。
家庭、友人、ご近所、等々。。
要するに、人の集まる所に不満は生じるものなのです。
ただ、会社は人の集まる場所というだけでは片づけられません。
それ以上に「不満が生まれる条件」というものが整っています。
まず、会社には金銭、権力、利益などがひしめき合っています。
それに伴う感情、尊厳、駆け引き。。。。
そして、さらに、さらに、会社は一日の大半を過ごさなければなりません。
嫌でも毎日、他人同士が顔を合わせ、言葉を交わすのです。
これだけの条件が揃えば、会社に対する不満は、他に対する不満に比べて大きなものとなるのは必至です。
今回は、会社への不満を感じた時の対処法について説明します。
会社に対する不満は解消されないようになっている。
あなたが抱いている会社に対しての不満は、どれくらいの大きさですか。
心の中で片時も消えることなく存在しているものから、たまに感じる程度のものまで不満の大きさは、様々だと思います。
不満の大きさが大きければ、解消されにくく、小さければ、解消されやすいというものではありません。
会社に対する不満は、大小にかかわらず、決して解消されることはありません。
不満が解消されることがないというのは、確固たる根拠があります。
例えば、あなたが給料が安いという不満を持っているとしましょう。
あなたは、それを上司に相談したとします。
おそらく、上司は話は聞いてくれるでしょう。
そして、話を聞いてくれた上司はどうするか。
何もしません。話を聞いて終わりです。
こういったことは、会社員をやっていれば、少なからず経験してこられたのではないですか。
このケースもそうですが、ほとんどの相談事に対して、上司は何もしてくれません。
というよりも、実はなんとかしてあげたくても何もできないのです。
上司が給料を上げてやりたいと思っても、権限を持っていないため何もできません。
では、あなたの上司が、さらに上の上司にといった具合で、最後に社長まで話が行ったとしましょう。
給料を上げる権限を持っている社長ですが、その不満を聞き入れて、あなたの給料を上げることができるでしょうか。。
やはり、できません。
もし、あなたの給料をあげれば「給料の不満を言えば、上げてもらえる」という前例を作ることになり、会社の秩序が乱れてしまうからです。
会社の人間は、それぞれの立場の事情により、何かをしてあげたくても何もできないのです。
それは、あなたの不満内容が、あなたの利益のみに関係するものであるがゆえに、何もしてくれないともいえるのです。。
しかし、社員の不満なんてほとんどは社員自らの利益に関することになりますよね。
給料に始まり、休み、残業、上司との人間関係、これらに関する不満はすべて社員の利益につながるものばかりです。
会社に対する不満が沸いた時の対処法
会社に対する不満を相談しても、効果がないことをご理解いただけましたか。
不満を相談できないということであれば、残る方法は一つです。
不満を独力で解決することです。
解決というよりも、不満を不満に思わないようにすることです。
不満とは満足感を感じていないということ。
つまり、感情論の話です。
不満という感情を殺してしまうか、不満という感情をどこか他に向ければよいのです。
そこで、提案したい方法が以下のようなものです。
「いまの会社への入社を決めた１番の理由は何だったか」を思い出してください。
１番の理由です。
２番でも、３番でもありません。
１番のみですから、たった一つの理由です。
それが、仕事内容なのか、給料なのか、業種なのか、それとも、会社の雰囲気、面接官の人柄といったものなのか。
それは、あなたしか分からないことです。
そして、その１番の理由を満たしたからこそ、その会社で、いま現在働いているわけです。
であれば、次のように考え方を変えてみてください。
- その仕事がやりたくて入社を決めたのであれば、その仕事に就けることで満足しよう。
- その給料が欲しくて入社を決めたのであれば、その給料をもらえることで満足しよう。
- その業界に憧れて入社を決めたのであれば、その業界で働けることで満足しよう。
あなたが、その会社に対して一番望んだものを手にしているのだから、それで十分ではないですか。
それ以外のことは、目をつぶりましょう。
きっと目をつぶることはできます。
なぜならば、あなたの１番の入社理由は満たしてくれているのですから。
法律に抵触するものに対する不満はどうするべきか。
以上に述べた不満は法律の範囲内での不満でしたが、社内には法律の範囲外である不満も存在します。
法律の範囲外とは、法律に抵触するものです。
具体的にはパワハラ、セクハラ行為、または残業代未払い、有給認めない等々です。
このような行為に対する不満は、会社に相談しないというわけにはいきません。
相談というよりは抗議と言うべきでしょうか。。
それでも、ダメなら労基署への相談となりますが、労基署への相談となると、それなりのリスクを背負わなければなりません。
そのリスクとは、会社に居られなくなるリスクです。
あなたは、いま以下のように思ったはずです。
「どうして、会社に居られなくなるのか。悪いのは会社で、自分は全く悪くない。」と。
良い悪いでいえば、会社が悪いのです。
しかし、現実問題として、あなたの会社内での立場は悪くなります。
会社は、社員が外部機関に相談することを大変嫌がります。
そして、その相談した社員を敵とみなします。
そして、今後、長期にわたって、会社はその社員を要注意人物としてマークし続けます。
会社という組織の見えない風圧は、個人一人で太刀打ちできないのです。
最悪のケースは、その社員は正しいことをしているのに、退職に追いやられる可能性が出てくるということです。
それゆえに、一時の感情に動かされて、労基署へ駈け込んではいけません。
どうしてもということであれば、以下の点を確認してから行動しましょう。
①その不満の原因となることが、今後も続いていくのかを見極めること。
パワハラや残業未払いが、今度も続くようであれば、相談もやむを得ないでしょう。
②最悪、退職することになっても良いように準備をしておくこと。
転職活動をスタートすると同時に、失業保険の受給資格の確認をしておきましょう。
労基署に相談に行くにせよ、我慢して泣き寝入りするにせよ、法律を逸脱するような行為をする会社に、いつまでも居ようとは思わないことです。
もし、あなたが法律逸脱行為に遭遇したら、一度は会社に相談してみましょう。
そのときに、会社が悪質な行為を改めるだけの自浄能力を持っていれば、まだ会社に踏みとどまっても良いかもしれません。
しかし、残念ながら、自浄能力を持っているほど器の大きな会社は少数です。
一度の相談で解決しないのでれば、それ以上の相談は時間の無駄です。やめておきましょう。
時は金なりです。
あなたの有意義な時間を使うのに適した会社は、他にもいっぱいあります。
おわりに
会社への不満がなくなることはありません。
であれば、自分のなかでいかに消化していくかを考えるべきですね。
それが賢明です。
それでも、どうにもならない不満はあります。
それがあるから、人は会社を辞めたり、または転職したりするのです。
かくいう私も転職回数が多いので、その点についてはすごく理解できます。
どうにもならない不満とは、仕事をする上で自分が妥協できない部分への不満ということになります。
それがいまの仕事を選んだ理由になっている人もいるでしょう。
たとえば、仕事内容が気に入っていまの会社に入ったのにもかかわらず、人事異動でやりたくもない仕事を押し付けられることに不満を感じる。
仕事内容については妥協できない。我慢することは到底できない。
実は、これは私に関することです。
私は仕事内容を変えられることに対しては譲ることはできません。
もし、そうなったら他の会社に移ってでも納得のいく仕事内容を手に入れようとしてきましたし、これからもそうするでしょう。
会社への不満は人それぞれに異なります。
「譲れないものはこれだ！」というものを一つだけ持っておき、その他の不満については自分の中で消化していくことが良き対応策ではないでしょうか。
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