自分より仕事ができない者が自分より給料が高い現状。私は我慢できません。

仕事ができない  人事評価

「自分よりも仕事ができない社員が、自分よりも給料が高いなんて・・・」

こういう経験ありませんか?

経験ある人なら分かると思いますが、本当に頭にきますよね。

「いったい、なぜなんだ!」

「会社の評価はおかしい!」

そう思って、上司に文句の一つでも言いに行きたいところですが、行ったところで何にも変わりません。

私もこのことで何度も煮え湯を飲まされました。

そして退職したケースもあります。

もし私と同じような境遇の人がいれば、次のようにアドバイスします。

「どうしても我慢できなければ、他の会社へ移るべきです」

今回は、その根拠を示したいと思います。

 

スポンサーリンク

社員の給料は給与制度で機械的に決まるだけ。

そもそも給料の額はどうやって決めってるのか。

ひと言でいえば、給与制度に則って決められています。

給料制度は会社の根幹をなす制度です。

制度というくらいですから、どっしりとした大木のように動かしようのないものです。

社員の給料は給与制度によって機械的に決められていきます。

社員一人ずつの働きをしっかり精査しながら決めているわけではありません。

では、給与制度のなかに『仕事ができるorできない』はどういった形で反映されてくるのか。

それは、給与制度のなかに「人事評価が反映される項目」があります。

上司が人事評価をして、その評価に応じた金額が支給されることとなっています。

しかし、人事評価の良し悪しでは金額に大きな差は生じません。

残念ながら、日本企業は、年齢と勤続年数が金額の大部分を決定します。

そのため、仕事ができる人が仕事ができない人より給料が低いなんてことが、当たり前のように起きてしまうのです。

とはいえ、例外はあります。

機械的に給料を決めてしまっていては、優秀な人材の逃してしまうことになりかねません。。

特に中小企業などは人材難であるだけでなく、優秀な人材に去られてしまうと経営が揺らいでしまう企業もあります。

そうならないために、制度の枠を超えて給料を支給することもあります。

中小企業のほとんどはオーナー企業のため、社長の一声で、給料の増額を行えるようになっています。

それはつまり、仕事ができる社員が、出来ない社員より給料が低ければ、社長に直談判すれば何とかなるということです。

「我慢する」or「 会社を変わる」の選択を迫られる。

直談判なんてできるか!という人もいますよね。

私もできません。

というよりも、本音をいえば、そういうことしたくはないですね。

なぜかって?

会社に借りを作りたくないから。

直談判したところで、よくて数千円程度の上乗せといったところでしょうね。

その程度の上乗せしてもらったところで、仕事のできない奴の給料には追い付きません。

それに、会社には今後ずっと恩着せがましく思われるのも嫌ですからね。

では、直談判しないのであればどうするか。

選択肢は2つです。

①『我慢する』

②『会社を変わる』

我慢できるのであれば、我慢するのが得策です。

将来いつの日か、仕事ができない奴の給料を上回る日だって来るかもしれないですし。。

一方で、我慢できない人もいます。

我慢できない人は『給料の差』を『評価の差』として捉えています。

『自分のほうが成果を上げいるにもかかわらず、自分のほうが給料が低いということは自分の働きが否定されたようなものだ』

という気持ちが強いのです。

そして我慢できない人は会社を去る決意をします。

私も1回だけ、このことがきっかけで会社を去っています。

この場合、給料アップのための転職というものではなく、給与制度に対する不満による転職というべきでしょう。

会社によって給与制度や評価基準は全く異なる。

自分の働きが給与に反映してもらえない。

これは、会社との相性が悪いのかもしれません。

会社の持つ給与評価制度では、あなたの仕事ぶりが評価されないようになっているのかもしれません。

私のケースを例にあげましょう。

私と同じ部署の同じ歳の社員は仕事ができません。

いつも、いつもミスばかり。なのに私よりも月給が10万円も高いのです。

その人は勤続年数が15年、かたや私は転職組のため勤続年数3年です。

つまり、給料格差の大部分は勤続年数の差から生まれています。

給料制度に照らせば、この給料格差は一生埋まることはありません。

給料格差を受け入れながら、私は彼よりも責任ある仕事をこなしていかなければなりません。

結局、それに耐えることができずに退職しました。

このケースは『勤続年数』が主な評価ポイントだということです。

この会社は、勤続年数の長い社員を評価する給与制度を採用しているのです。

となれば、転職組はどんなに成果をあげようと冷や飯を食わされ続けるわけです。

つまり、転職組の私は、この会社の給与制度では評価されないということになります。

このことから分かるように、大事なことは『自分のキャリアに合った給与制度を採用している会社』で働くことです。

仕事ができない者より給料が下回ることに我慢ならない人は、自分に合った給与制度の会社に行かなければなりません。

私のケースをもう一例だけ紹介します。

私は事務系の仕事です。間接部門ということになります。

間接部門を利益を上げない部門として厚遇しない会社もあれば、いやそうではなく、間接部門を会社全体を掌握する重要な部門として厚遇する会社もあります。

評価が大きく2つに分かれています。

同じ仕事をしながら、働いてる会社によってこうも違うのかと驚くほどです。

どちらの会社に入るかで、評価のされ方が全く違ってくるという例です。

おわりに

給与制度が自分に合わないのは、価値観の異なる人と共同生活を送っているようなもので、ストレスしか生まれません。

もし、あなたが自分の仕事ぶりを評価してくれない、自分のキャリアを重視してくれないといった状況にあれば、思い切って転職してください。

その際の転職活動はハローワークではなく、転職支援サービスを使ってください。

転職支援サービスとは希望条件を満たす求人案件を紹介してくれるサービスです。

そこで、希望条件に『あなたのキャリアに合う給与制度を採用している会社であること』を伝えましょう。

転職支援サービスを手掛ける会社については、最大手の『リクルートエージェント』と、最多の求人情報を持つ『ビズリーチの2社に登録しておけば充分です。

いま現在、仕事のできない者より給料が低くても、自分の仕事や実績を決して過小評価しないでください。

たまたま、あなたが自分に合わない評価制度を採用している会社にいるだけなのです。

評価基準なんて会社によって驚くほど異なるものです。

そのことを頭に入れておいてください。

コメント

タイトルとURLをコピーしました