サービス残業を強制する会社からは離れましょう。

会社の体質

サービス残業とは無給で時間外に働くことです。

残業をやらされる上に、さらに残業代が支払われないということですから、なんてひどい話なのでしょう。

こんな会社では働きたくありませんね。

そもそも、なぜ会社はサービス残業を強制するのか?

残業代を払わないのは違法なことぐらい、当然知っているでしょうに。。

そのことを知っていながらサービス残業を強制するのですから、本当にタチが悪い会社です。

ずばり言ってしまえば、サービス残業を強制するのは『会社の体質』が原因です。

長年にわたって築き上げてきた会社の悪しき慣習といったところでしょう。

だから私たち雇われ人が、どうあがこうと、どう不満に感じようと『サービス残業』という悪しき体質は微動だにしません。

そんな強固なものと戦ったとしても、身体はボロボロになるだけです。

さっさと見切りをつけて他の会社を探すのが賢い選択ということです。

今回は、サービス残業を強制する会社では働いてはいけないというお話です。

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サービス残業を強制する会社の体質とは。

サービス残業は違法です。

仕事をさせておきながら、給料を支払わないのですから。

サービス残業を強制する会社は、会社の体質が『ケチ』だということになります。

おそらくサービス残業を強制する会社は給料が安い。そしてコストにシビアな会社でしょう。

会社の備品など仕事に必要なものでさえ、なかなか新品に買い替えようとはしません。

できるだけ費用を抑えようと必死です。

社員の給料もコストです。

できるだけ長時間働かせて、給料は出来る限り抑えたいといった気持ちが強いのでしょう。

それでサービス残業を強制するのです。

そして、こうした会社の経営方針が社員を洗脳していきます。

『残業は無償でするものだ!』と頭の中は間違った考えで覆われることになります。

特に管理職の頭は完全に洗脳されています。

管理職は会社の方針に従ってきたから、管理職になれたのです。

管理職の人は、管理職になる前からずっとサービス残業をやってきてるのです。

だから、その流れで今度は部下にもサービス残業を強制します。

上の者から下の者へ、先輩から後輩へと会社の悪しき慣習が受け継がれていくわけです。

こうしたことが長年続くと、会社の体質となってしまいます。

会社の体質になってしまっては是正することは不可能に近いといえるでしょう。

サービス残業代を請求すると報復されます。

サービス残業というのは会社の勝手な理屈です。

私たち働き手からしてみれば、残業したのだから当然残業代はもらえるはず。いえ、もらわなければなりません。

もし、会社が残業代を払わなあいのであれば、会社に請求すればよいのです。

きとんと労働が証明されれば、会社は残業代を支払わなければなりません。

当然のことです。

それで会社が払わなければ、給料未払いということで訴えれば払ってもらえるでしょう。

でも、ほとんどの会社員はそうしませんよね。

それは報復が怖いからです

残業代を手に入れることの代償として、人事評価なので冷遇されることに知っているからです。

もし未払い残業代を請求するのであれば、退職する時です。

次の仕事が決まって、いまの会社と決別してもよい状況になった時に未払い残業代を請求する社員はいます。

でも、通常、いまの会社で働き続けるのであれば、請求はできません。

サービス残業を告発すると報復されます。

サービス残業は違法です。

ならば、労働基準監督署に訴えて、是正してもらうという方法があります。

これはそれなりに効果あります。

それなりの効果とは、注意もしくは是正を勧告をしてくれるということです。

調査に入って、今後残業代を支払うように注意はしてくれるでしょう。

ただこれまでの未払残業代を回収しようとすれば、実名でもって労働基準監督署に告発しなければなりません。

そして、当然、証拠を集めなければなりません。

こうなると、もう戦い(バトル)です。

会社とバトルです。それも労基署を巻き込んでのバトルです。

戦いの最中、会社に居づらいですよ。

そして絶対に勝てる保証はありません。

もしかすると、戦いに負けて残業代が支払われないことだって十分にありえます。

そして問題は、戦いの勝ち負けに関わらず、戦いが終わった後です。

まずは報復の恐怖に怯えることになります。

これは、サービス残業代を請求した時と同じです。

ただ、今回は労基署に告発しているため、会社の怒りは比べ物になりません。

それに周囲の反応です。

会社を告発となれば、裏切者のように見なされることにもなりかねません。

正しい事をやっていたとしても、それが必ずしも賛同者を呼ぶことにはならない。

会社は閉鎖的な社会です。

会社を告発して会社に睨まれている人の周囲には人は寄ってきません。

会社経営者に同じ仲間だと見なされるのを嫌って人は寄ってこないことになります。

このように、実名での告発は相当のリスクを負うことなります。

サービス残業は集団になって解決しよう。

では、どうあがいても会社にサービス残業の件で勝つことができないのでか。

一つだけあります。

それは一人で立ち向かうのではなく、何人かの集団で戦うことです。

できるだけ大人数の方が良いでしょう。

サービス残業の問題が被害者にとって不幸中の幸いな点が一つだけあります。

サービス残業されられているのは、誰か一人だけということはありません。サービス残業を強制している会社は、社員全員にそれを強制しているはずです。

だから、社員全体が被害者です。

複数の社員が団結すれば、報復もしっぺ返しも少なくて済むかもしれません。

ちなみにパワハラ問題だと被害者は一人のケースがほとんどです。そのため、一人で戦うにはなりの精神的タフさを必要とされます。

⇒パワハラに遭遇したら逃げるしか対抗手段はありません。

しかし、現実的に考えると複数人の仲間が集うことは結構難しいですね。

会社と戦うわけですから、それなりに度胸と根性がある人が集まらないと烏合の衆で終わってしまいかねません。

社内に労働組合があれば、組合にリーダーシップを取ってもらって、全員で団結して戦えれば解決するでしょう。

全員で団結しておけば、報復やしっぺ返しもないでしょうから。

おわりに

サービス残業の問題は、根が深く簡単には解決しにくいものです。

長年にわたって染みついた垢(あか)みたいなものですから。

サービス残業を強制する会社のなかには、サービス残業を正当化させるために『本人の能力の責任』に転嫁しようとする会社もあります。

「お前の仕事が遅いから、残業になってしまうのだ!」なんて言われたら、反論の一つもできない人もいるでしょう。

実際は、どこまでが本人の責任で、どこまでが会社の責任かを明確にするのは難しい。

どちらの責任か曖昧にもかかわらず、会社は一方的に社員の能力のせいにしてしまい、残業代を支給しないのが実態です。

しかし、そんな勝手な理屈は通りません。

そんな理屈がまかり通れば、どんどん仕事量を増やされ、サービス残業もやむなし!といったことになってしまいます

残業するだけでも社員はツラいのに、その上、残業代を支払われない。

サービス残業を強制する会社は、社員を安く使いたいだけなのです。

こうなると、そんな会社と戦うことすら馬鹿らしくなります。時間のムダですね。

さっさとそんな会社は去ったほうがいいでしょう。

サービス残業を強制する会社は、残業だけにとどまらず、他の面においても社員をモノ扱いしています。

業績が良くても社員に還元しない。

必要な経費も認めてくれない。

会社の体質が『ケチ』なのです。

そういった会社は優秀な人材は逃げます。間違いなく逃げます。

もし、あなたが会社のサービス残業に悩んでいるのであれば、転職活動を始めておいた方がよいでしょう。

我慢できているうちは、いまの会社に居ても良いですが、近いうちに我慢できなくなる時が来るかもしれません。

怒りや不満は、突然に湧いてきます。

そのときにすぐに出て行けるように準備だけはしておきましょう。

『会社の体質』は絶対に変わりませんから、あなたが自分の仕事場を変えれば良いだけです。

⇒すぐに転職する気がなくても、転職活動は始めておきましょう。

コメント

転職回数を気にしている人には是非とも読んでほしい記事です。
転職回数の多い人は『転職回数を気にしない会社』に行けばよい。
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