『転勤のある会社では働かない』
これは、私が会社を選ぶときの絶対条件です。
20代の時には転勤族で、大変な思いをずいぶんしましたので、30代以降は転勤のない会社にしか行かないようにしてきました。
転勤は、仕事環境から生活環境まで何から何まで変えてしまいます。
「職場が変わり、働く仲間が変わる。」という点については、私はさほど苦にはなりません。
それより何より「生活環境が変わること」が我慢なりません。
行きつけの飲食店、洋服屋、散髪店、かかりつけの病院、歯医者、を全てチェンジしなければなりません。
さらには、引越し作業、役所の手続き、ガス・電気会社への連絡、などの転居に伴う手続きです。
転勤族だった20代は、人事異動の時期になると、いつも憂鬱な気分になっていたことを今でも覚えています。
いつ、だれに、転勤命令を下される分からない状況で、落ち着いて仕事ができるはずもない。
今回は、この忌（い）まわしい転勤を避ける方法について説明します。
いまや転勤制度は時代錯誤です。
転勤制度のメリットとして、以下のようなことがあげられます。
- 社員に幅広い経験と見識を積ませるため
- 不正防止策のため
- マンネリ化を防ぐため
これらは、転勤制度がなければ達成できないものなのでしょうか。
こんな小さなメリットのために、社員は転勤という大きなデメリットを背負わなければならないのです。
それでも、まだ社員が転勤を望むのであれば良しとしましょう。
そうではなく、社員が転勤を望まないのに、転勤を無理強いするのです。
そして、転勤命令を拒否すれば、会社を辞めなければなりません。
そもそも転勤なんて、会社の上の者が勝手に好きに決めているだけ。
そんなことで人生を振り回されるのです。
これ以上の「ブラック行為」がありますか。。。
「ブラックの中のブラック」です。
最近は、人材確保が難しい状況もあってか、転勤のない会社も増えてきています。
「社員の働きやすさ」に焦点をあてれば、当たり前のことなのですが。。。。
今後は、人手不足が進むこともあって、社員に不人気な転勤制度は廃止されていくでしょう。
とはいっても、現時点では転勤がある会社のほうが圧倒的に多いので実情です。
転勤しないことを入社の段階で約束していても効果なし。
私と同様、転勤したくないという人は、かなりの数に上ると推測します。
入社する段階で、いえ、それよりも前の面接試験の段階で、
「転勤はしたくありません」と告げれば、転勤しなくてもよいのではと思っていませんか。
はっきりと『転勤お断り』を意思表示して、それで採用してくれたのだから転勤させられるはずがない。
理屈ではそうですが、現実はそんなに甘くはありません。
あなたの転勤したくないという希望は、会社には通りません。
会社の事情や会社を取り巻く環境は、日々変化しています。
たとえ、入社時に「転勤なし」という口約束をしたとしても、法的な効力はありません。
転勤は業務命令です。転勤しなければ、会社を辞めることになります。
『転勤なし』と書かれた求人に採用された場合は
求人票に、あらかじめ『転勤なし』と書いてある求人案件に応募して入社した場合はどうなのか。
たしかに、転勤命令が下る可能性はかなり低くはなります。
ただ、絶対100％ないとは言いきれません。
というのも、求人票の記載内容については、法的拘束力がありません。
入社後に、求人票に『転勤なし』と書いてあったではないかと主張したところで、会社に記載内容を守る義務は発生しないということです。
これは、仕事内容についても同じことがいえます。
求人票に書かれた仕事内容と実際の仕事内容が全く違っていたとしましょう。
それを声高に訴えたとしても、会社には何の罰則もないのです。
それを信じて入社した者が泣きを見るだけです。辞めていくか、それとも我慢するかしかできないのです。
実はこれは私の体験談です。
そのとき、私は我慢せずに、即辞めました。
つまるところ、求人票に『転勤なし』と書かれていても、会社を取り巻く状況が変われば、転勤辞令が下りてくることもあるということです。
転勤を避けるためには「転勤の可能性がない会社」を選ぶしかない。
では、転勤したくない人はどうすればよいのか。
それは、「転勤の可能性がない会社で働くこと」です。
一番分かりやすいのは、会社の就業場所が１つしかない会社ですね。
物理的に転勤する場所がなければ、転勤のしようがありませんからね。。。。
しかし、このケースだって、厳密に言えば転勤の可能性はあります。
それは、新たに支店や営業所を構えることになった場合です。
入社したときは転勤可能性ゼロでしたが、時間が経つにつれてゼロではなくなるということです。
この事例を含め、転勤の可能性がある会社は、３つの部類のいずれかに属します。
①支店や営業所、もしくは店舗などを全国展開している会社
全国に支店営業所が存在していれば、物理的に転勤可能ですから、辞令が下る可能性はあります。
それもかなりの高い確率で転勤辞令が下ります。
こういった会社は、全国転勤が出世の条件となっています。
②今後、拡大路線を取ろうとする成長中の会社
今度、成長するためには規模の拡大を図っていかなければなりません。
そのためには、支店や営業所の出店が行われる可能性が高くなります。
そうなれば、転勤辞令が下ることを覚悟しなければなりません。
③将来、業績しだいで閉鎖される可能性のある地方の工場や事業所
製造業についての話です。
製造している製品の運命によって、その工場の運命が左右されるということです。
製造規模を縮小したり、他社へ売却したりと会社の戦略に振り回されることになります。
いまの工場がなくなれば、自動的に別の工場に転勤しなければなりません。
あなたが、転勤を避けたければ、これら3つの部類に属さない会社に入社する必要があります。
転勤辞令が下りた場合の選択肢
もし、あなたに転勤辞令が下った場合、期限付きであれば、受け入れて行くべきです。
たとえば、「3年間のみの転勤」ということであれば、「3年間は旅行のつもりで行ってこよう」といった感じで気分的にもラクになれます。
また、3年後に必ず帰って来られるのあれば、家族持ちは家族全員で赴任先へ移る必要もないでしょう。
問題は、いつ戻ってこられるか分からない転勤の場合、そして、今回の転勤の先にまた次の転勤が待っている場合です。
そのときは、
「一生、転勤族として生きるのか。それとも、いまの会社を退職して転勤のない会社に転職するのか。」
大きな決断を迫られます。
この問題は、次のように言い換えることもできます。
「今後も転勤を続けながら疲弊していくのか。それとも、住み慣れた地で安住していくのか。」
私は、冒頭に申した通り、住み慣れた地で安住することを選びました。
あなたにも私と同じ選択をすることをオススメします。
それは、転勤族になると、自分の人生を会社に握られてしまうことになるからです。
詳しくは、こちらの記事をご覧ください。↓
・転勤族になってはいけない。会社に人生の主導権を握られてしまいますよ。
おカネや出世は、地元の転勤のない会社で実現させれば良いと思っています。
転勤族になると、あまりに失うものが大きすぎますよ。
おわりに
できるのであれば、転勤辞令が下る前に、転勤のない会社に移るべきです。
転勤辞令が下りた後に、転職しようとしても時間的に間に合いません。
その場合、退職してからの転職活動になります。
そうなると、失業手当給付期間中に転職先を決めようと焦りが出てしまい、満足のいく会社に転職できません。
まだ転勤辞令の下りていない今こそ、転職活動を始めるには絶好のタイミングです。
＞＞転職活動を正しい順番で行いましょう。それが転職成功の絶対条件です。
転勤制度は、社員の人生を不幸にする悪しき制度です。
私は会社員をしていて、一番嫌なのが転勤制度です。
給料も、仕事内容も会社に決定権があります。
そのうえ、生活場所まで会社に決められてしまっては。。。
私見ですが、生活場所まで会社に決められたら、もう自分の人生を会社に献上したも同然になってしまいます。
コメント